ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2019.01.23現在
技術
名称
GOR工法 
事後評価済み技術
(2018.02.15)
登録No. CG-120011-VR
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-VR
活用効果調査入力システムを使用してください。
-VR 評価:平成30年2月15日〜

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2018.02.26
副    題 地域循環型緑化工(森林土壌微生物を使った法面緑化工法) 区分 工法
分 類 1 共通工 − 法面工 − 植生工 − 厚層基材吹付工
分 類 2 共通工 − 法面工 − 植生工 − 法枠内吹付工
概要
@何について何をする技術なのか?
厚層基材吹付工で使用する育成基盤材について生木材を使用する技術。

A従来はどのような技術で対応していたのか?
従来の厚層基材吹付工では堆肥化工場で生産されたバーク堆肥を主原料とした生育基盤材を購入し対応していた。
生木材をチップ化しそのまま育成基盤材として使用した場合、緑化育成障害が発生することから、育成基盤材として使用されなかった。

B公共工事のどこに適用できるのか?
厚層基材吹付工を行う工事。特に施工工事現場及び周辺地域で木材の発生がある工事ではリサイクル効果が高い。

Cオプションについての説明
従来技術との比較については下記のOption1【現地製造型】について記載してるが、その他に現地調達が出来ない場合にも対応が出来る。

Option1【現地製造型】
施工現場において木材の発生がある場合に適用するOption。
現地発生した木材をチップ化し植生基盤材として使用。
現地発生木材の運搬費・処分費が削減でき、最も経済性に優れたOption。

Option1【調達型】
施工現場において木材の発生が無い場合に適用するOption。
中間処理施設から調達した破砕木材(バラまたはフレコン)を植生基盤材として使用。

Option2【工場製造型】
施工現場において木材の発生がなく、調達も出来ない場合に適用するOption。
工場にて製造した「アルティマファイバー」を植生基盤材として使用。
工場製造材料(アルティマファイバー)を使用するため経済性はOption1より低下するが、従来技術より向上。

Option3【市場単価対応】
リサイクル型緑化基盤材「アルティマソイル」を使用するOption。
どんな現場でも使用が可能であり、汎用性に優れている反面、経済性が低下するが、従来技術と同程度の経済性。

工法概念図
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
従来の厚層基材吹工では工場で加工した育成基盤材等を購入して対応していた。GOR工法では生木材(発生品・中間処理施設の木屑)の利用を可能にすることで、現地発生木材及び周辺地域発生木材の再利用を向上(改善)した。
具体的には、森林土壌微生物(好気性細菌(バチスル属細菌群)、放線菌、酵母菌群)を含んだ微生物緑化補助材を生木材(チップ)に添加して法面に吹き付けることにより、導入植物が育成しやすい森林土壌に近い状態を造成するものである。また、微生物の活性化を図る手段としてゼオライト(多孔質鉱物)を活用している。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
■産業廃棄物量の削減と再資源の有効活用
現地発生木材を利用することで、産業廃棄物自体の発生を抑制。
中間処理施設の木屑をチップ化し再利用することで、木材資源の有効活用を促進。
■生育障害を低減
有用土壌微生物群により生チップ吹付の欠点である発芽阻害や窒素飢餓により生育障害を改善。
■現場条件に応じて施工方法を選択
基盤材の現地製造型からリサイクル基盤材購入型まで諸条件に応じて選択。
■経済的な工法
従来から植生基材吹付設備をそのまま利用できるため特別な設備を必要としない。 堆肥化工程を必要としない。

Optionの選択
適用条件
@自然条件
・吹付材料が流出するような降雨・降雪がないこと
・施工面上に湧水が無いこと(別途湧水処理が必要)

A現場条件
・従来技術同様の吹付プラントが設置可能であること
・現地破砕の場合には、破砕機・破砕材置き場(破砕ヤード)500m2程度が必要 (施工条件:施工面積A=2000m2・吹付厚t=5p)

B技術提供可能地域
技術提供地域については制限なし

C関係法令等
1.産業廃棄物処理法(全般)
2.グリーン購入法(特定調達品目(木材利用))
適用範囲
@適用可能な範囲
直高 45m以下
法勾配 1:0.5より緩勾配の切土面及び盛土面
土質 砂質土 礫質土 粘性土 軟岩 硬岩
土壌pH 4〜8

A特に効果の高い適用範囲
・現地に発生木材があり、破砕ヤードが確保できる現場
・1:0.8より緩勾配で、緑化基礎工が省略できる法面

B適用できない範囲
・法面が安定しない場合
・植生の生育に不適な1:0.5より急勾配の法面

C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
道路土工 切土工・斜面安定工指針(H21年度版)
留意事項
@設計時
・現地破砕の場合、発生木材量と使用予定量を事前に検討すること
・チップ購入の場合、搬入単価を調査しておくこと

A施工時
・チップ材の寸法は1.5インチ(38mm)以下とする。
・吹付機からの圧送ホース規格は3インチ(75mm)とし、吹付機側の10mは耐圧ホース、それ以降はデリバリーホースを使用する。

B維持管理等
・厚層基材吹付工と同様

Cその他
特に無し
活用の効果        
比較する従来技術 厚層基材吹付工
項  目 活用の効果 比較の根拠
経済性 向上( 25.22 %) 同程度 低下( %) 現地発生木材の運搬費・処分費が削減出来ることで、経済性向上
工 程 短縮( 61.11 %) 同程度 増加( %) GOR工法採用で金網等の緑化基礎工を行う必要がなくなった場合
品 質 向上 同程度 低下 弱酸性土壌での植物生育性を向上
安全性 向上 同程度 低下  
施工性 向上 同程度 低下  
周辺環境への影響 向上 同程度 低下 産業廃棄物の減少
その他、技術の
アピールポイント等
現地発生木材の利用と中間処理施設からの再生資源の利用を促進する技術。本技術使用により運搬費・処分費を削減出来ることで経済性が向上する。
コストタイプ
コストタイプの種類
発散型:C(+)型
活用効果の根拠
基準とする数量 100  単位 m3 
  新技術 従来技術 向上の程度
経済性 396376.78円 530045.3円 25.22%
工程 0.56日 1.44日 61.11%
新技術の内訳
項目仕様数量単位単価金額摘要
材料チップ・種子・緑化補助材・肥料等 0.05m*1.3(ロス率)*100m2=6.5m36.5m339175円254637.5円別紙積算資料 P29 単価明細表(23)
土木一般世話役平成29年度 島根県0.5618700円10472円 
法面工平成29年度 島根県1.6820000円33600円 
特殊作業員平成29年度 島根県1.1217200円19264円 
普通作業員平成29年度 島根県0.5614800円8288円 
破砕材供給機運転撹拌定量供給装置付2500g 3.7kw*20.5615650円8764円別紙積算資料P33 機械運転単価(4)
吹付機運転0,8〜1.2m3/h0.5614500円8120円別紙積算資料P33 機械運転単価(5)
空気圧縮機運転可搬式排ガス対策型(第2次基準値)18〜19m3/min0.5631530円17656.8円別紙積算資料 P33 機械運転単価表(6)
発動発電機運転排出ガス対策型(第2次基準値)45kVA0.5610070円5639.2円別紙積算資料 P34 機械運転単価表(7)
ホイールローダ運転(トラクターショベル)排出ガス対策型(第2次基準値)0.3m30.5621020円11771.2円別紙積算資料 P34 機械運転単価表(8)
ベルトコンベア運転7.0m 350mm0.56893円500.08円別紙積算資料 機械運転単価明細表(10)
諸雑費4%12864円2864円労務費の4%
運搬工チップ運搬L=1km ダンプトラック4t100m2当り86円8600円別紙積算資料 P16 単価明細(3)-2
破砕機械運搬費30t以下 片道15km 往復100m2当り62円6200円別紙積算資料 参考資料 施工量2000m2として単価計上
従来技術の内訳
項目仕様数量単位単価金額摘要
厚層基材吹付工t=5cm100m34700円470000円ラス張り工含む市場単価
産業廃棄物運搬伐木・伐根物 運搬距離20km以下 平成29年度 島根県6.3t3031円19095.3円100m2*0.05m*1.2g*1.3*0.8t/m2=6.3t
産業廃棄物処理費建設発生木材 幹・枝葉 平成29年 島根県6.3t6500円40950円面積(m2)*吹付厚(m)*単位使用料(g)*割増率*木材比重(t/m3)=重量(t)
特許・実用新案
種  類 特許の有無 特許番号
特  許
有り 出願中 出願予定 無し
  
特許詳細
特許番号
【出願中】
特願2011-46943 実施権
通常実施権 専用実施権
特許権者 今岡工業株式会社、株式会社イズカ、FOREXトーリン株式会社 
実施権者 今岡工業株式会社、株式会社イズカ、FOREXトーリン株式会社 
特許料等   
実施形態   
問合せ先 今岡工業株式会社、株式会社イズカ、FOREXトーリン株式会社 
実用新案 特許の有無
有り 出願中 出願予定 無し
備 考   
第三者評価・表彰等
  建設技術審査証明 建設技術評価
証明機関    
番   号    
証明年月日    
URL    
その他の制度等による証明
制度の名称 しまね・ハツ・建設ブランド登録制度  
番   号 A1301  
証明年月日 2014.02.07  
証明機関 島根県  
証明範囲 土木分野 (工法登録)  
URL http://www.pref.shimane.lg.jp/infra/kouji/kouji_info/shimane_hatsu/hayami_hyo.html  
評価・証明項目と結果
証明項目 試験・調査内容 結果



施工単価
積算条件
・施工規模:2000m2の厚層基材吹付工
・施工箇所:破砕機運搬15km圏内(破砕機重量:約21.5t)・木材処分場20km圏内(10tダンプトラック使用)
・単価:H29年7月 島根県
・消費税は見込んでいない

新技術
・Option1【現地製造型】のGOR工法
・現場発生木材を使用し、現場発生の産業廃棄物なし

従来技術
・厚層基材吹付工 厚さ5p 市場単価
・産業廃棄物運搬は、運搬距離20km以下(10tダンプトラック使用)
・産業廃棄物処分費は、地域の単価を利用

工程日数
・新技術は自社歩掛内の世話役(0.56人・日)基準
・従来技術は市場単価に移行以前の国土交通省土木工事標準積算基準(平成20年度)より算定(1.44日)

本技術は市場単価で取り扱われている「厚層基材吹付工」の施工単価と同等以下の価格で利用が可能であり、現地での発生木材がない場合にも周辺地域での発生木材の利用も可能である。以下の表に参考単価を示す。
現場・積算条件別参考施工単価比較表
現場条件 積算条件 GOR工法単価 従来技術単価 経済性 備考 
1-1現地発生材の活用 厚層基材吹付t=5p 現地製造型Option1ラス無し 3963 5300 向上25.2% 発生材運搬・処理費・ラス張が軽減 
1-2現地発生材の活用 厚層基材吹付t=5p 現地製造型Option1ラス有り 4933 5300 向上 6.9% 発生材運搬・処理費が軽減 
2-1周辺地域からのチップ購入 厚層基材吹付t=5p 調達型Option1ラス無し 3892 4700 向上17.2% ラス張費が軽減・地域資源の有効活用 
2-1周辺地域からのチップ購入 厚層基材吹付t=5p 調達型Option1ラス有り 4860 4700 低下 3.4% 地域資源の有効活用 
3-1周辺地域で再生資源が無い場合 厚層基材吹付t=5p 工場製造型Option2ラス無し 3841 4700 向上18.3% ラス張費が軽減・リサイクル率の向上 
3-2周辺地域で再生資源が無い場合 厚層基材吹付t=5p 工場製造型Option2ラス有り 4811 4700 低下 3.4% リサイクル率の向上 
4.育成基盤材としてリサイクル資材を指定 厚層基材吹付t=5p 市場単価対応 Option3 4700 4700 同程度 0.0% リサイクル率の向上 
歩掛り表あり 標準歩掛, 暫定歩掛, 協会歩掛, 自社歩掛)
施工方法
GOR工法の代表的な厚層基材吹付であるOption1の施工手順を以下に示す。

@調査・準備工
対象法面の事前調査を行い、生育基盤の必要厚さ、種子配合の設定、緑化基礎工の必要性の有無、湧水処理の必要性の有無を判断して施工方法を確認する。

A法面清掃工
・人力または機械により法面の生育基盤造成に障害となる浮石や不純物等を除去する。

Bラス張工(緑化基礎工が必要な場合)
・ラス金網を張り、アンカーピンで固定する。
・ラス金網は亜鉛メッキ50mm×50mmを標準とし、アンカーピンはφ16×400を30本/100u、をφ9×200を 150本/100u使用して法面へ固定する。

C破砕工(チップ現地製造の場合)
・現地発生木材類を木材破砕機によりチップ化する。破砕寸法は1.5インチ(38mm)以下とし、製造量の確認を行う。

Dチップ運搬(現地製造の場合)または再生資源搬入(チップ購入)
・吹付用チップを現地製造する場合は、破砕ヤードから吹付プラントへ運搬を行う。(現地製造型)
・吹付用チップを現地製造できない場合は、再生資源化施設より購入する。(調達型)

E吹付工
・配合計画に基づき、吹付材料の計量を行う。
・吹付用チップ(生チップ基盤材)をチップ供給機へ投入し、バッチ計量を行いながらベルトコンベアで吹付機に投入する。この間に所定量の緑化補助材(微生物緑化補助材)と種子、化成肥料、侵食防止剤をモルタル吹付機に投入して撹拌混合する。
・モルタル吹付機により混合攪拌された材料を圧送ホースにより送り、法面へ吹付る。

F出来形確認
・吹付厚さ、法長、延長を確認する。
標準配合表 Option1【現地製造型】・【調達型】
 材料名 規格 数量 単位 
Tタイプ(ラス張 有り) 破砕材 (発生木材1.0〜1.5in破砕材) 1200 g/m3 
 緑化補助材 (アルティマベース 40g/袋) 320 g/m3 
 肥料 (高度化成肥料) 4 kg/m3 
 肥料 (遅効性肥料) 4 kg/m3 
 侵食防止剤 ((無機質安定材) 12 kg/m3 
 種子 指定種 指定量 kg/m3 
        
Uタイプ(ラス張 無し) 破砕材 (発生木材1.0〜1.5in破砕材) 1200 g/m3 
 緑化補助材 (アルティマベース 40g/袋) 320 g/m3 
 肥料 (高度化成肥料) 4 kg/m3 
 肥料 (遅効性肥料) 4 kg/m3 
 侵食防止剤 (無機質系安定材) 25 kg/m3 
 種子 指定種 指定量 kg/m3 


施工概要図
今後の課題とその対応計画
@今後の課題
H29年4月現在、箇所数は76件と増加しているが、緑化補助材(アルティマベース)の輸送コストの関係から施工地域が中国地方にとどまっている。

A対応計画
緑化補助材の委託製造会社の確保による広域的な対応の強化を図る。
収集整備局 中国地方整備局
開発年 2003 登録年月日 2012.07.30 最終更新年月日 2018.02.26
キー 
ワード
環境、コスト縮減・生産性の向上、リサイクル
自由記入
微生物 チップ ゼオライト
開発目標
経済性の向上、地球環境への影響抑制、リサイクル性向上
開発体制
単独 産、 官、 学) 共同研究 産・産、 産・官、 産・学、 産・官・学)
開発会社 今岡工業株式会社・株式会社イズカ・FOREXトーリン株式会社
問合せ先 技術 会 社 今岡工業株式会社
担当部署 土木事業部 担当者 名原 芳昭
住 所 〒693-0024 島根県出雲市塩冶神前2-8-16
TEL 0853-23-7778 FAX 0853-22-5959
E−MAIL gor001@imaokakogyo.co.jp
URL http://.imaokakogyo.com
営業 会 社 株式会社イズカ
担当部署 総務部 担当者 桑本 吉明
住 所 〒693-0043 島根県出雲市長浜町337-13
TEL 0853-28-2688 FAX 0853-28-2802
E−MAIL kuwamoto@izuka.co.jp
URL http://www.izuka.co.jp
問合せ先
番号会社担当部署担当者住所
TELFAXE-MAILURL
1FOREXトーリン株式会社-五升田 茂広島県三次市三原町16-1
0824-63-18190824-63-2751shigeru-goshoda-torin@forex-mori.com 
実績件数
国土交通省 その他公共機関 民間等
10件 65件 1件
実験等実施状況
人工降雨試験
試験実施日:平成20年5月19日〜5月26日
試験場所:島根県出雲市長浜町(株)イズカ
目的:耐侵食効果の確認
試験方法:勾配S=1:0.8・吹付厚t=5pの仮想法面に降雨強度100mm/hr(落下高2m)にて60分の降雨を行った
試験結果:173g/m2の流出量となり 300g/m2の基準値以下である結果を得た
考察:流出土量については、1日後の試験では若干の流出があるが一般的な植生基材吹付用の基盤材の半分程度である。3日後で大幅に減少し1週間後では降雨時間による変化は見られない。

急勾配での生育基盤材安定度試験
試験実施日:平成20年3月18日〜平成20年5月12日(2ヶ月間)
試験場所:島根県出雲市長浜町(株)イズカ
目的:生育基盤が、天候や急勾配等の悪条件下で安定しているかを確認
試験方法:勾配S=1:0.6・吹付厚t=5pの高分子樹脂系結合剤使用の仮想法面と同条件の無機質系安定剤使用の仮想法面の2タイプを用意し2ヶ月放置して種子が発芽した辞典で育成基盤の変化を調査した。
試験結果:両タイプ共に安定した生育基盤であることを目視(写真)にて確認できた。
考察:高分子樹脂系結合剤を使用したタイプでは計上の大きいチップがやや移動しており、無機質系安定材を使用したタイプではほとんど変化が見られなかった。

酸性土壌環境における育成試験
試験実施日:平成21年10月16日:吹付 平成22年6月16日:効果判定
試験場所:島根県出雲市内
目的:酸性土壌環境における育成効果
試験方法:土壌pH測定(H2O2法)pH=3.92の土壌にGOR工法にて施工を行い同地質条件の近隣施工現場との育成状況の比較を行った。
試験結果:周辺地域における従来植生基材吹付工による緑化状況は発芽後に酸性土壌の影響により次第に衰退しているのに対し、GOR工法では良好な緑化状況を目視(写真)にて確認ができた。
考察:pH=4以上の弱酸性土壌での緑化にもGOR工法が有効であることが確認できた。

 
添付資料等 添付資料
【添付1】GOR工法積算資料
【添付2】人工降雨による耐浸食試験
【添付3】試験施工
【添付4】急勾配での生育基盤安定度試験
【添付5】GOR工法施工実績 H29.4
【添付6】GOR工法技術資料 H29
【添付7】酸性土壌におけるGOR工法の効果
【添付8】破砕ヤード図
【添付9】従来技術の日数算定
参考文献
道路土工 切土工・斜面安定工指針(H21年度版)
その他(写真及びタイトル)

施工状況(Option 1)


施工状況(Option 3)


吹付状況


詳細説明資料(様式3)の様式はExcelで表示されます。