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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果















            

2019.12.08現在
 
技術
名称
SAVE-SP工法 
事後評価済み技術
(2015.03.13)
登録No. SKK-090002-VE
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術










平成28年度〜



(2015.3.13〜)
旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-VE
活用効果調査は不要です。(フィールド提供型、テーマ設定型で活用する場合を除く。)

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2016.05.19
副    題 砂圧入式静的締固め工法 区分 工法
分 類 1 港湾・港湾海岸・空港 − 陸上地盤改良工 − 締固工 − サンドコンパクションパイル
概要
@何について何をする技術なのか?
・砂の圧入による地盤の締固め

A従来はどのような技術で対応していたのか?
・薬液注入工による地盤の固化

B公共工事のどこに適用できるのか?
・狭隘地や既設構造物直下の液状化対策
・杭の横抵抗確保

C追記
本工法は、流動化した砂を地中にポンプ圧入することで地盤を締固める工法である。3m×6m程度の小型施工機を用いるので狭隘地での施工が可能である。また直径10cm程度の小径ロッドで地中へ砂を圧送するため、既設構造物への影響を最小限に抑えての施工が可能である。
なお、地盤に圧入された流動化砂は、脱水と遅効性塑性化剤の効果で締まった砂になるので、十分な強度を期待できる。

SAVE-SP工法の適用例
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
・小型施工機で、地盤の締固めを実現した。
・地中に圧入する材料は、周辺環境への影響が少ない砂である。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
・コストを50%、工期を66%低減した。
・圧入する流動化砂は従来技術の注入材にくらべ周辺環境への影響が小さい。

B詳細
従来技術の薬液注入工は局所的、仮設的な地盤の固化に使用される工法であるが、小型施工機を使用するため狭隘地や既設構造物直下などの液状化対策にも適用可能である。しかし地盤全体の改良が必要な液状化対策の場合、高コストになり実際の適用が困難であった。
SAVE-SP工法は、砂の圧送時に砂を流動化させる方法を採用することで、低コストな液状化対策工として一般的な地盤の締固めを小型施工機で実現した。このため狭隘地や既設構造物直下でも低コストの締固めが可能となった。また、流動化砂は従来技術で用いる注入材(セメント系懸濁液)にくらべ周辺環境への影響が小さい。なお、流動化砂は地盤圧入時の脱水と遅効性塑性化剤の効果で、地中では締まった砂の状態となる。

施工機械と流動化砂
適用条件
@自然条件
・緩い砂質土地盤

A現場条件
・施工機専有面積 3m×6m程度
・プラントヤード 100m2程度
・機械高さ 改良深度15mまでは20m、改良深度5.5mまでは10.2m
(空頭制限が機械高さよりも小さい場合はボーリングマシン等によるロッドの継ぎ足し施工で対応)

B技術提供可能地域
・特に制限なし

C関係法令等
・港湾の施設の技術上の基準・同解説(社団法人 日本港湾協会)
・道路橋示方書・同解説(社団法人 日本道路協会) など
適用範囲
@適用可能な範囲
・最大貫入深度 20m
・ロッドの鉛直からの最大傾斜角 45°
(これより大きな傾斜が必要な場合はボーリングマシン等で対応)

A特に効果の高い適用範囲
・狭隘地
・既設構造物直下
・舗装直下
・大型施工機による地盤の締固めができない箇所

B適用できない範囲
・硬質層がある場合 (別途先行削孔を行うことで対応可能)

C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・打ち戻し施工によるサンドコンパクションパイル工法設計・施工マニュアル(社団法人地盤工学会、2009)
留意事項
@設計時
浅層部へ適用する場合は、改良効果の推定や施工サイクル等を検討する必要がある。

A施工時
周辺の変位状況によっては、出来形、施工順序、施工サイクル等を検討する必要がある。

B維持管理等
特になし

Cその他
使用する材料砂は、あらかじめ室内試験で適用性を確認する必要がある。

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