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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2017.12.15現在
 
技術
名称
GIコラム工法 
事後評価済み技術
(2015.04.13)
登録No. QS-100022-VE
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













(2015.4.24〜)
旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-VE
活用効果調査は不要です。(フィールド提供型、テーマ設定型で活用する場合を除く。)
平成27年4月24日〜

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2016.10.25
副    題 軟弱地盤処理工(スラリー撹拌工) 区分 工法
分 類 1 共通工 − 深層混合処理工 − 固結工 − セメントミルク攪拌工
概要
@何について何をする技術なのか?
スラリー状のセメント系固化材を注入しながら軟弱地盤を改良する工法で、小型の地盤改良機で大型機並みの改良径・改良長(改良径φ1600・改良長20m)まで、ロッドの継ぎ切り無しで施工可能です。よって、コスト縮減・工期短縮・環境負荷軽減が出来ます。


A従来はどのような技術で対応していたのか?
従来工法では、改良径がφ1600を超える場合あるいは改良長が10mを超える場合は、小型の地盤改良機では施工が困難であったため、大型の地盤改良機を採用していた。しかし、小規模な現場や市街地の狭い現場では施工が困難であり、工事の作業性・経済性も悪かった。


B公共工事のどこに適用できるのか?
・土木・建築構造物の基礎
・盛土等の基礎
・掘削工事における山留め・止水
・擁壁等の安定化対策
・地下構造物の液状化対策

施工概要
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
従来技術では、地盤改良径φ1600、改良長20mの施工を行う場合は大型の地盤改良機が必要であった。小型の改良機でも改良長が10mを超える場合はロッドの継ぎ切りが必要であった。センターホールタイプスピンドル等の新技術を採用した地盤改良機は、小型でも前述の大型機並みの施工が可能になった。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
小型の地盤改良機であるため、運搬コスト、現場据付撤去コストが低減できる。また、ロッド継ぎ切りが不要なため施工時間も短縮でき、そのための補助クレーンが不要なため施工コストも低減できる。小型機であるため、小規模な現場や市街地の狭い現場でも施工が可能になった。

センターホールタイプスピンドル
適用条件
@自然条件
台風、雷雨等を除けば基本的に自然条件に左右されない。

A現場条件
施工占有ヤード100u
プラントヤード100u

B技術提供可能地域
全国

C関係法令等
労働安全衛生法
土木工事安全施工技術指針
適用範囲
@適用可能な範囲
粘性土、砂質土、シルト及び有機質土等の軟弱地盤を対象として行うセメント系固化材による地盤改良工法に適用。
粘性土N値8以下、砂質土N値15以下の土質。
地盤改良機GI-80C-HT-Kを適用の場合、改良径×改良長は、φ800mm〜1,200mm×〜13.5m
地盤改良機GI-130C-HT-Kを適用の場合、改良径×改良長は、φ1,000mm〜1,600mm×〜20m
上記より長い改良長については、ロッドの継ぎ切りを実施することで施工が可能になります。

A特に効果の高い適用範囲
小規模な現場や市街地の狭い現場で、特に改良長が10m以上の長い改良が必要な工事。

B適用できない範囲
適用可能以外の地盤及び砂礫層(レキ混入20%以上、レキ径25cm以上)等

C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル
留意事項
@設計時
・対象土質条件、施工条件を検討した後に改良方法を選定する。
・超軟弱地盤での施工の場合、改良機の安定と施工性より足場用鉄板や足場盛土が必要です。

A施工時
・足場鉄板の移動や盛り上がりの排土のため補助作業用バックホーが必要です。
・安全性確保のため、施工占有ヤード 100 uが必要です。
・プラントと改良機の距離が150m以上の場合は中継プラントの設置かプラントの移設が必要です。
・架空線等がある場合、高さの確認が必要です。

B維持管理等
・従来工法と同様

Cその他

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