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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2018.12.12現在
 
技術
名称
WILL工法(スラリー揺動攪拌工) 
事後評価済み技術
(2014.04.15)
登録No. QS-090004-VE
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













(2018.3.19〜)
旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 


(2014.5.16〜)

 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-VE
活用効果調査は不要です。(フィールド提供型、テーマ設定型で活用する場合を除く。)
活用促進技術:2018/03/19〜

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2018.03.19
副    題 中層混合処理工法 区分 工法
分 類 1 共通工 − 軟弱地盤処理工 − 固結工 
分 類 2 共通工 − 軟弱地盤処理工 − 表面安定処理工 
分 類 3 環境対策工 − 地盤沈下対策工  
概要
@何について何をする技術なのか?
地表より8m以内の軟弱粘性土地盤からN値40までの砂質土地盤にスラリー状のセメント系固化材等を注入しながら、リボンスクリュー型攪拌翼の中で固化材と原位置土を上下左右に攪拌混合する(揺動攪拌)ことで、安定した改良体を形成する技術である。
改良対象地盤が粘性土の場合はT型リボンスクリュー攪拌翼、砂質土や砂礫層の場合は箱型リボンスクリュー攪拌翼と土質状況に応じて攪拌翼を使い分けることにより品質の向上を図る。また、締まった砂質地盤を主体とする場合や中間層に密な砂質土が分布する場合などはブーメランプレートを装着することで対応可能となる。

A従来はどのような技術で対応していたのか?
地表より2〜3m以上の深度については、深層混合処理工法等のコラム状の地盤改良がなされている。

B公共工事のどこに適用できるのか?
土木・建築構造物の基礎、盛土の基礎、すべり破壊の防止、液状化防止、大型建設機械のトラフカビリティー向上等

WILL工法概要
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
・リボンスクリュー型攪拌翼の中で改良対象土を上下左右に攪拌混合すること(揺動攪拌)により、攪拌性能を向上させている。
・2タイプのリボンスクリュー型攪拌翼を用いることで多様な土質への対応が可能となった。
・ブーメランプレートの装着と高性能油圧モーターと2段式ギヤ変換(高トルク仕様)により、N値<40の砂質土の改良が可能となった。
・バックホウ型ベースマシンであり、機動性に富むとともに狭隘なヤードにおける施工が可能となった。
・三点式杭打機に比較し小型であり、転倒に対する安全性が高い。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
・円柱状コラムに比べ、ラップ等の無駄がなく、ブロック状(改良率100%)改良が効率的に行うことができる。
・小型改良機では困難であったN値20〜40の中間砂層、着底砂層への対応が可能となった。
・三点式杭打ち機が作業できない、狭隘なヤードにおいても施工が可能となった。
・従来工法に比べ工期短縮され使用燃料を低減できることから、CO2削減・振動抑制等の環境負荷軽減が期待できる。
・三点杭打機に比べ小型であり、転倒・接触事故等に対する安全性が高い。
・深度・流量・回転数・傾斜をリアルタイムに管理できる専用管理装置を搭載、タッチパネル方式のため操作が容易に行うことができる。

WILLマシン及びプラント風景
適用条件
@自然条件
・地震時等災害時や台風等の特殊気候時は不可

A現場条件
・プラントヤードとして150u(1プラント2マシンの場合は200u)を確保する。
・ベースマシンの作業ヤードとして50u程度を確保する。
・0.8m3〜1.4m3のバックホウが走行できるトラフカビリティーを有すること

B技術提供可能地域
・制限無し

C関係法令等
・土壌汚染対策法
・水質汚濁防止法
適用範囲
@適用可能な範囲
・N値15未満の粘性土、N値40未満の砂質土
・改良深度深度8m以内

A特に効果の高い適用範囲
・全面ブロック式(改良率100%)改良の場合
・N値20〜40の砂質土
・三点式杭打ち機が搬入できない狭隘なヤード

B適用できない範囲
・N値15以上の粘性土、N値40以上の砂質土
・深度8mを超える改良
・転石や既設構造物が分布する地盤の改良
・空頭制限6m〜9m(施工深度によって変化)。

C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・深層混合処理工法設計・施工マニュアルH16
・セメント系固化材による地盤改良マニュアル 第3版
・柔構造樋門設計の手引き
・WILL工法技術・積算マニュアル 平成20年度版
留意事項
@設計時
・対象土質・改良形態・添加量等により、攪拌時間を設定する。詳細については、WILL工法協会へお問い合わせください。

A施工時
・土質や配合条件によって盛上り土が発生する。その場合は事前にスキトリ掘削を行う。
・事前スキトリ作業・改良体天端整地のための補助バックホウが必要である。
・スラリーの粘性等によって異なるが、スラリー圧送距離は150mを標準とし、これを超える場合には、プラント移設・中継プラント設置等が必要である。

B維持管理等
・特になし

Cその他
・特になし

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