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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2019.11.15現在
 
技術
名称
e-コラム工法 
事後評価未実施技術 登録No. KT-190053-A
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-A
活用効果調査入力システムを使用してください。

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2019.10.09
副    題 狭隘空間での地盤改良工法 区分 工法
分 類 1 共通工 − 連続地中壁工 − 連続地中壁工 − 遮水壁
分 類 2 共通工 − 連続地中壁工 − 連続地中壁工 − 連壁仮設工
分 類 3 共通工 − 連続地中壁工 − 連続地中壁工(柱列式) 
分 類 4 共通工 − 深層混合処理工 − 固結工 − セメントミルク攪拌工
分 類 5 共通工 − 軟弱地盤処理工 − 固結工 
概要
@何について何をする技術なのか?

・狭隘空間において機械攪伴式地盤改良工法によって遮水壁・土留め壁を構築する技術


A従来はどのような技術で対応していたのか?

・薬液注入工法


B公共工事のどこに適用できるのか?

土木・建築工事全般に関する
・地盤改良工事
・遮水壁工事
・土留め工事


Cその他

・コンパクトな施工機械を使用するため、狭隘空間や低空頭条件での施工に優位である。
・回転機構に起振機構(上下方向の微振動を発現させる装置)を付加することによって従来技術工法より削孔・改良能力がさらに高まる。
・近接構造物への影響が非常に小さい

写真-1 コンパクト型施工機械 VED-45C
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)

・回転機構のみのコンパクトな施工機に、起振機構と品質管理装置を付加して、改良体をラップさせた機械攪伴式の連続地中壁を造成できるようにした。


A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)

・機械攪伴式連続地中壁を造成することにより、従来技術より改良体積を約70%削減でき、工程の短縮が図れる。

・機械攪伴式連続地中壁を造成することにより、従来技術より改良体積を約70%削減でき、コスト削減が図れ、経済性が向上する。

・機械攪伴式連続地中壁を造成することにより、従来技術にみられる改良体の形状の不確実性が解消され、品質が向上する。

・機械攪伴式連続地中壁を造成することにより、従来技術にみられる改良体の強度のバラつきが解消され、安全性が向上する。

・品質管理装置を付加したことにより、自動で深度と注入率が管理できるので、施工性が向上する。
 
適用条件
@自然条件

・寒冷地、豪雪地、厳冬期施工などの特殊気候では、機械や機材の凍結の可能性があり、施工ができるように事前に対策検討(凍結防止対策等)が必要である。

A現場条件

・作業スペース : 4.0m×9.0m=36u(狭隘空間)
・内空 : 3m以上
・別途 プラントヤード : 10.0m×10.0m=100u(発電機スペースを含む)


B技術提供可能地域

・技術提供地域については制限なし


C関係法令等

・特になし
適用範囲
@適用可能な範囲

・地盤:砂質土(N値≦50)、粘性土(N値≦20)、礫地盤では礫径が約200mm未満
・改良体径:400〜800mm
・改良体深さ:15m以下


A特に効果の高い適用範囲

・地下水位の高い砂質土(N値≦20)での地盤改良体の造成
・軟弱な粘性土(N値≦5)での地盤改良体の造成


B適用できない範囲

・地盤:砂質土(N値>50)、粘性土(N値>20)、礫地盤では礫径が約200mm以上
・改良体径:400〜800mm以外
・改良体深さ:15mを超える


C適用にあたり、関係する基準およびその引用元

・特になし
留意事項
@設計時

・地盤調査を充分に行い、設計上・施工上の条件を明確にし、改良体の形状・強度を設定する。
・削孔・改良時の改良体の品質の安定性(均一な強度)及び、周辺地盤への影響に配慮する。
・六価クロム溶出試験を行う。
・計画位置の埋設物等の調査を行う。


A施工時

・地盤条件により、設計強度を発現できる配合は、地盤条件を考慮して、施工前に配合試験により決定される。
・原位置サンプルの強度確認などの品質管理を行う。


B維持管理等

・施工位置の近傍に、地盤変位の影響により近傍構造物に損傷の発現が考えられる場合は、地盤条件や施工条件により、施工後に継続して変位計測をすることが望ましい。


Cその他

・採用にあたっては、株式会社大林組あるいは関連会社に問い合わせること。

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