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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2019.12.08現在
 
技術
名称
吊荷方向制御装置「スカイジャスター」 
事後評価未実施技術 登録No. KT-190030-A
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-A
活用効果調査入力システムを使用してください。

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2019.07.09
副    題 フライホイールのジャイロ効果を利用した吊荷方向制御装置 区分 機械
分 類 1 その他 − その他  
概要
@何について何をする技術なのか?
・フライホイールのジャイロ効果を利用した吊荷方向制御装置

A従来はどのような技術で対応していたのか?
・介錯ロープによる操作

B公共工事のどこに適用できるのか?
・クレーンによる資機材揚重作業

Cその他(主な特徴)
(1)ジャイロ効果を利用した高出力の位置決め能力
・フライホールによるジャイロ効果を利用し、吊荷の水平回転を制御する。
・風などの外力に対する吊荷の静止や能動的な吊荷の水平回転が可能。
・外力に対して自由に動くようにすることもできる。

(2)遠隔で容易に操作
・手持ちの無線操作スイッチで簡単に操作できる。
・無線操作スイッチの通信範囲は約200mで地上と作業階で切り替えて利用できる。
・保持力の有効度を音声により知らせてくれる。
・水平90度を20秒かけて低速で旋回させるため安全である。

(3)バッテリー消費を抑えて長時間運転が可能
・最も電力を消費する起動時は、商用電源による起動が可能。
・インバータ制御と保護回路によりバッテリーの消費を抑え、騒音も発生しない。
・バッテリーの夜間充電により、日中10時間の運転が可能。
・慣性モーメントにあわせてフライホイールの回転数を調整した省エネ運転が可能。
スカイジャスターの仕様
型式 SJ-125 SJ-30 SJ-10 
最大吊荷慣性モーメント 125tm2(大型クレーン作業対応) 30tm2(小・中型クレーン作業対応) 10tm2(小型クレーン作業対応) 
寸法 1900L×1250W×2040H 1780L×1250W×1730H 1750L×980W×1020H 
自重 3600kg 2200kg 945kg 
旋回速度 20秒/90° 20秒/90° 20秒/90° 

スカイジャスターの外観
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
・介錯ロープによる操作からフライホイールのジャイロ効果を利用した吊荷方向制御装置に変えた。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
・介錯ロープによる操作からフライホイールのジャイロ効果を利用した吊荷方向制御装置に変えたことにより、
(1)慣性モーメントが高い資材でも遠隔操作で吊荷に接触せずに吊荷姿勢の回転・停止を制御できるため、施工性の向上が図れる。
(2)作業員が高所で直接・間接的に吊荷に触れることによる衝突・挟まれ・墜落などの事故がなくなるため、安全性の向上が図れる。
(3)介錯ロープを操作する作業員が削減できるため、経済性の向上が図れる。
 
適用条件
@自然条件
・台風や大雨などの悪天候時は作業を行わない。

A現場条件
・占用空間はSJ-125タイプで1.9m×1.25m×2.04m=4.8m3程度、SJ-30タイプで1.78m×1.25m×1.73m=3.8m3程度、SJ-10タイプで1.75m×0.98m×1.02m=1.7m3程度必要。

B技術提供可能地域
・技術提供可能地域については制限なし。

C関係法令等
・クレーン等安全規則。
適用範囲
@適用可能な範囲
・クレーンによる資機材揚重作業。

A特に効果の高い適用範囲
・強風が頻繁に吹く地域における高層での工事。
・狭隘な開口部における長尺物などの正確・安全な通過が必要な工事。
・大型構造物、機械の方向制御や揚重作業がある工事。

B適用できない範囲
・クレーンによる資機材揚重作業以外。

C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・特になし。
留意事項
@設計時
・クレーンの種類・規格や必要とされる慣性モーメントに合わせたスカイジャスターを選定する。

A施工時
・使用における留意事項は、付属の取扱説明書を遵守すること。
・一般的な基準は「労働安全衛生法」によること。
・風速10m以下にて作業を行うこと。

B維持管理等
・メンテナンスにおける留意事項は、付属の取扱説明書を遵守すること。

Cその他
・特になし。

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