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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2019.03.22現在
 
技術
名称
スルーサーB 
事後評価済み技術
(2015.01.13)
登録No. CG-080008-VE
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-VE
活用効果調査は不要です。(フィールド提供型、テーマ設定型で活用する場合を除く。)
-VE評価:平成31年2月14日〜

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2019.03.08
副    題 コンクリート構造物工事の土留め工に用いる埋設型切梁 区分 製品
分 類 1 仮設工 − 仮設材設置撤去工  
分 類 2 仮設工 − 水位低下工 − 締切排水工 
分 類 3 コンクリート工 − コンクリート工 − 鉄筋工 − 鉄筋工
分 類 4 共通工 − ボックスカルバート工 − 躯体工 
分 類 5 建築 − 地業工事  
概要
@何について何をする技術なのか?
・切梁式土留め工法によるコンクリート構造物工事に用いる。
・切梁とコンクリート構造物とが交差する位置に設置することで、切梁の盛り替え作業が不要となる製品である。
A従来はどのような技術で対応していたのか?
・これまでは、切梁を盛り替えながらコンクリート構造物を構築する方法が用いられてきた。
・しかし、切梁が邪魔となるため、切梁位置では設計通りに配筋できないほか、切梁直下までしかコンクリート打設ができない。
・そのため、鉄筋に継手を設けたり、切梁より上の構築を行うには、切梁直下で一旦コンクリート打設を終え、硬化を待って盛り替え用の切梁を設置しながら構築する方法、いわゆる「盛り替え梁工法」で対応していた。
B公共工事のどこに適用できるのか?
・切梁式土留め工法によるコンクリート構造物工事。

壁厚適用範囲および製品イメージ図
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
・構築途中において切梁の盛り替え作業が不要となった。
・切梁の設置位置に左右されないコンクリート打設のロット割が可能となった。
・鉄筋と切梁が干渉することがなくなった。
A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
・切梁の盛り替え作業が不要となったことで、工期短縮及び安全性向上が図れる。
・自由なコンクリート打設のロット割が可能となったことで、工期短縮及び工費縮減が図れる。
・鉄筋の継手を設けずに済むため、品質の向上が図れる。

スルーサーB 施工例
適用条件
@自然条件
・特になし。
A現場条件
・土留め工事において切梁が使用される現場。
B技術提供可能地域
・技術提供地域については制限なし。
C関係法令等
・特になし。
適用範囲
@適用可能な範囲
・切梁と構造物壁面との設置角度が75度程度までとする。
・適用可能な壁厚は40cm以上。
A特に効果の高い適用範囲
・工期の制約を受ける場合(河川内工事等)。
・鉄筋の継手を設けられない場合(道路橋示方書:塑性ヒンジ長の4倍の区間等)。
B適用できない範囲
・切梁と構造物との交差する角度によって、鉄筋と本製品部材とが干渉する場合。
C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・「道路橋示方書・同解説U鋼橋編」平成14年3月、(社)日本道路協会
・「道路土工 仮設構造物工指針」平成11年3月、(社)日本道路協会
留意事項
@設計時
・切梁は、構造物に対してほぼ直角に計画すること。
・偏土圧の発生が想定される地形または地質構造の場合は使用しないこと。
・土留め壁と躯体との距離は約2m以上確保するのが望ましい。
・本製品の許容耐力を当社技術資料より確認すること。
A施工時
・本製品と加工材は、カバープレートを使用して連結することを原則とする。
・連結する加工材は、よく整備されたものを使用すること。
・切梁に対して基準を上回る上載荷重を載荷しないこと。
・切梁が2段以上計画されている場合は、上段の切梁設置後、下げ振りを垂らし、下段の切梁が同位置にあるか確認すること。
・切梁直下でコンクリートの打設を一旦止め、沈下が収まるのを待ってから次の打設を行うこと。
・コンクリート打設後は、脱枠するまで振動をできるだけ避け、乾燥収縮を避けるため養生シートで覆うこと。
・過度な偏土圧が生じないよう、躯体周辺の埋め戻し作業は均等に行い、切梁の撤去作業は両側ほぼ同時に行うこと。
・表面仕上げ材には、所定の強度を有する無収縮性の材料を使用すること。
B維持管理等
・特になし。
Cその他
・本製品は受注生産のため、設置時期を勘案のうえ発注を行うこと。

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