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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2019.01.23現在
 
技術
名称
エレファントノズル(トンネル二次覆工高品質化システムシリーズ) 
事後評価未実施技術 登録No. CB-150002-A
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-A
活用効果調査入力システムを使用してください。

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2016.04.28
副    題 トンネル二次覆工の高品質化と覆工作業の安全性の向上を、配管切替の機械化と動力化で促進する技術 区分 システム
分 類 1 トンネル工 − トンネル工(NATM) − 覆工工 
分 類 2 トンネル工 − TBM工  
概要
@何について何をする技術なのか?

トンネル二次覆工工事において、セントル内配管を切り替える過程を機械化および動力化し、多孔・水平打設を可能とする技術である。

A従来はどのような技術で対応していたのか?

従来は人力で配管を切り替えていたが、従来の配管での多孔・水平打設の実施は、作業員の負担増大と作業環境の悪化(大量の部材の散乱)により困難であった。

B公共工事のどこに適用できるのか?

トンネル工

従来技術での配管(上)と新技術適用後の配管
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)

・配管切替工程を機械・動力化したこと。
・配管切替時の配管の解体と結合金具の着脱を不要としたこと。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)

・トンネル二次覆工の品質の向上と高精度化の促進

トンネル二次覆工において、複数の打設ポイントからの打設(多孔打設)は骨材の分離を防ぎ二次覆工の品質の向上に寄与する。
またコンクリート面を水平に上昇させる打設(水平打設)はセントルの変位を防ぎ二次覆工の精度向上に寄与する。
従来配管での多孔・水平打設は一般的に狭隘となるセントルステージ内での配管本数の増大と、人力による配管切替作業の回数増加による作業員の負担増大により困難であったが、
新技術の適用によりセントルステージ内配管は簡素化され、作業回数増加による負担も作業過程の機械化と動力の導入により解消された。
また連絡坑・箱抜きの有無、セントル左右間の巻厚差、セントルラップによる施工量調整等、従来配管では多孔・水平打設が困難となる状況がしばしば発生するが、
新技術の適用は任意の位置に打設ポイントを設ける事を可能とするので、このような状況でも多孔・水平打設を検討する事が可能となる。

・安全性の向上

従来の配管切替は中腰などの身体に負担の掛かる姿勢での重量物の取扱や手先の作業を伴っていたが、新技術の適用は工程を動力化し手作業を排除するため、ケガ等の災害発生の減少に寄与する。
また他経路用の配管部材と結合金具の散乱等で従来のセントルステージ内は足元の悪い状態であったが、新技術の適用は配管の解体と金具の着脱を不要とし、結果、床に物を放置する場面が減るので転倒等の発生の減少に寄与する。

Bその他

以下の効果も期待できる。

・省人化

従来複数の作業員を要していた配管切替が一人で行えるようになるため、作業員数の合理化の検討が可能となる。

・省力化

工程の動力化により、省力化が期待できる。

・施工性の向上

工程の機械・動力化により、体力や経験等の個人差の影響が減少するので施工性の向上が期待できる。

・作業環境の改善

セントルステージ内で部材が散乱する状態の改善が期待できる。

・作業員の負担軽減

工程の動力化により、作業員の負担軽減を期待できる。

新技術適用後の変更点
適用条件
@自然条件
自然条件による制限は特になし。

A現場条件
現場条件は特になし

B技術提供可能地域
技術提供地域に関する制限は特になし。

C関係法令等
労働安全衛生規則
適用範囲
@適用可能な範囲
トンネル工

A特に効果の高い適用範囲
一度の施工距離がL=10.5m以上となるセントルを使用する工事については適用の効果が特に高い。

B適用できない範囲
新技術を適用したセントルで実績上最小寸法となるものは全高6317mm・全幅8420mm、SL高さ2107mm、断面R1=4210mm, R2,R3=6310mmの三心円断面用のセントルである。
これより小さいセントルを使用する断面についてのトンネル工事には適用できない可能性がある。

C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
(社)土木学会 : 「2006年制定 トンネル標準示方書 山岳工法・同解説」 (2006年)
(社)土木学会 : 「2012年制定 コンクリート標準示方書 施工編」 (2012年)
留意事項
@設計時
前項のセントル全高による制限に関わらず、風管や通過物の有無・寸法、その他当該工事特有の条件等を考慮して新技術適用の可否を検討する必要がある。

A施工時
・台車の移動軌道に立ち入らないこと。
・台車移動時はホースが追従するので、ホースに近寄らないこと。

B維持管理等
従来と同様に、覆工作業終了後ノロ除去や可動部のグリスアップ等の維持管理作業を行うこと。

Cその他
セントルの予期せぬ不具合や誤作動等の発生を防止するため、弊社が取り扱っていないセントルに当該技術の適用を目的とした改造を施す、及びそれに類する対応は原則的に実施しない。

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