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  新技術概要説明情報

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ものづくり
日本大賞
国土技術
開発賞
建設技術
審査証明


他機関の
評価結果

















            

2017.11.21現在
 
技術
名称
基礎ブロック 
事後評価済み技術
(2016.08.24)
登録No. CB-100015-VE
事前審査 事後評価 技術の位置付け(有用な新技術)
試行実証評価 活用効果評価 推奨
技術
準推奨
技術
評価促進
技術
活用促進
技術













旧実施要領における技術の位置付け
活用促進
技術(旧)
設計比較
対象技術
少実績
優良技術
 



 
活用効果調査入力様式 適用期間等
-VE
活用効果調査は不要です。(フィールド提供型、テーマ設定型で活用する場合を除く。)
「A」から「VE」付与 H28.9.15〜

上記※印の情報と以下の情報は申請者の申請に基づき掲載しております。 申請情報の最終更新年月日:2014.11.05
副    題 積みブロック用基礎ブロック 区分 製品
分 類 1 共通工 − 擁壁工 − 基礎・裏込め砕石 
分 類 2 河川海岸 − 護岸基礎ブロック設置工  
概要
@何について何をする技術なのか?
積みブロックに使用する基礎工の現場打ちコンクリートをプレキャスト化した技術。
A従来はどのような技術で対応していたのか?
現場打ち基礎工。従来は、現場打ちコンクリートであるため、型枠の敷設、脱型、養生等が必要となり、工期が長くなった。
B公共工事のどこに適用できるのか?
河川、道路、湖沼等の小型、大型(控長さ550mm以下)のブロック積み工に適用できる。(従来技術同等)


○特徴
1.大幅な工期短縮
(1)型枠の組立、撤去、養生が不要。
(2)軽量なため、大型重機が不要。(製品重量220〜390kg程度)
(3)長さ2.0m(1.0m)で、取り扱いが容易。
(4)背面に連結プレートを設置しており、一体性が高い。
(5)専用の吊り金具を用いるため、安全性に優れている。

2.省人化
(1)小型重機による据付の効率化。
(2)型枠工などの熟練工作業が不要。

3.省資源にも貢献
(1)木製型枠などが不要。

4.豊富な製品種類
(1)裏込めコンクリートの厚さにより、350型、450型、500型、550型のタイプがある。
(2)水平積み用のタイプもある。
(3)スペーサーにより、1:0.3〜1:0.5の勾配に対応。
基礎ブロック一覧
名称 寸法 
350型 5分用 260×460×1998mm 
450型 5分用 300×502×1998mm 
500型 5分用 350×547×1998mm 
550型 5分用 400×592×1998mm 
水平積用 200×500×1998mm 
砂防用500型5分用 524×747×998mm 
砂防用550型5分用 546×792×998mm 

基礎ブロック製品図
新規性及び期待される効果
@どこに新規性があるのか?(従来技術と比較して何を改善したのか?)
(1)従来は現場打ち基礎工で築造していたものを、プレキャスト製品とした。
(2)プレキャスト化により、水位、流速、風速等の自然現象の影響を受けにくい。
(3)プレキャスト製品のため、現場での型枠の組立、撤去、養生が不要。
(4)吊り金具を用い、小型重機により施工可能。
(5)従来製品の形状は、ブロック設置面がフラットになっていたが、本技術はブロック滑り止め用の突起を設けている。

A期待される効果は?(新技術活用のメリットは?)
(1)プレキャスト製品とすることで、工期の短縮が期待できる。
(2)ブロック滑り止め用の突起を設けることで、施工性の向上が期待できる。
(3)プレキャスト製品とすることで、品質の向上が期待できる。

ブロック滑り止め用突起
適用条件
@自然条件
・軟弱地盤箇所は、基礎地盤に地盤改良等が必要。(従来技術同等)
A現場条件
・製品のストックヤードが必要。
・製品搬入路、小型重機の施工スペースが必要。
B技術提供可能地域
・中部、北陸、近畿
C関係法令等
・特になし
適用範囲
@適用可能な範囲
・小型、大型(控長さ550mm以下)のブロック積み基礎工に適用できる。(従来技術同等)
・道路、河川等のブロック積み基礎工に適用できる。(従来技術同等)
A特に効果の高い適用範囲
・新技術は機械施工のため、延長の長い現場では、工期の縮減効果が高い。
・新技術は機械施工のため、早期開放が必要な場合に適している。
・新技術は、基本的に法面勾配が1:0.5の小型ブロック積み用基礎工のため、法面勾配が1:0.5での施工に適している。
B適用できない範囲
・新技術は、基本的に法面勾配が1:0.5の小型ブロック積み用基礎工のため、法面勾配が変化していく箇所(ひねり)、1:0.5より緩い護岸基礎工には使用不可。
・軟弱地盤ではブロック設置が不可能なため、使用不可。(従来技術同等)
・新技術は機械施工のため、機械が設置できない現場では使用不可。
C適用にあたり、関係する基準およびその引用元
・道路土工擁壁工指針
・土木構造物標準設計第2巻 解説書(擁壁類)
・国土交通省河川砂防技術基準(案)同解説 設計編
留意事項
@設計時
・道路土工擁壁工指針、土木構造物標準設計第2巻 解説書(擁壁類)に準拠。(従来技術同等)
A施工時
・収縮目地の位置確認が必要。
・製品背面を連結プレートにより、製品間を連結することを基本とする。
B維持管理等
・特になし。
Cその他
・特になし。

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